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蓄電池コラム

家庭用蓄電池の設置件数が年々増加中!なぜ今蓄電池が売れているのか?

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近年では、自然災害による停電に備える目的や日々の生活にかかる電気代削減を目指して「蓄電池の需要がどんどん伸びている!」と言われています。特に太陽光発電と非常に相性の良い設備となりますし、2019年度から住宅用太陽光発電の高額な売電価格を補償していた固定価格買取制度(FIT)が期間満了で終了してしまうご家庭が登場し始めることもあって、2018年終わりごろより急激にその需要が高くなっていると言われているのです。

しかし、そうはいっても家庭用蓄電池に関しては「非常に高額な住宅設備…」というイメージが根強く残っていることもあり、テレビやネットで言われているほど蓄電池の需要が高まっているとは思えない…と考える方も少なくないのではないでしょうか?蓄電池は、もともと工場などの大規模施設における非常用電源として活用されてきた設備なのですが、東日本大震災を契機に一般家庭での非常用電源の必要性が注目され、家庭用の蓄電池として普及し始めたという歴史があります。家庭用として販売開始された当初は、300万円以上する非常に高額な住宅設備であることや、大型で広い設置スペースを確保しなければならない…ということがネックとなり、誰でも気軽に導入できる設備ではなかったのも確かです。

それでは、このような家庭用蓄電池が、2020年現在、さまざまなご家庭に導入されるようになっているという情報は本当なのでしょうか?今回は、「なぜ今、蓄電池の需要が高まっているのか?」ということについてご紹介します。

蓄電池は本当に売れているのか?

引用:JEMA「JEMA 蓄電システム自主統計」より

それではまず、インターネットなどで「蓄電池の需要がどんどん高くなっている!」という情報が本当なのかについて簡単にご紹介しておきましょう。

上のグラフは、一般社団法人日本電機工業会が行った蓄電池の出荷台数に関する調査をまとめたものです。このグラフを見ればわかるように、統計が開始された2011年から、蓄電池の設置台数は右肩上がりに増加しています。さらに、2019年には住宅用太陽光発電を導入しているご家庭で卒FITを迎える方が登場し始めることが後押しとなり、家庭用蓄電池の出荷台数はさらに伸長しています。

太陽光発電のFIT制度終了に関しては、何も2019年度だけが問題になるのではなく「2019年度から卒FITを迎える方が登場し始める」ということですので、今後続々と卒FITを迎えるご家庭は増加していくのです。つまり、これまでも堅調に推移してきた家庭用蓄電池市場ですが、今後はその勢いがますます加速していくことになると予想できるのです。将来的には、太陽光発電を導入しているご家庭であれば、家庭用蓄電池も設置しているという状況が「当たり前」のようになるかもしれません。

なぜ今蓄電池が売れているのか?

蓄電池の需要が年々高くなっているということは、前項でわかっていただけたと思います。それでは、なぜ今家庭用蓄電池の需要がここまで高まってきているのでしょうか?主な理由は以下のような事が考えられます。

  • 卒FITに向けて電力の自給自足体制を作るため
  • 蓄電池を活用して電気代削減を目指すため
  • 頻発する自然災害に備えるため
  • 低価格・省スペースでも導入できるようになったから

近年、家庭用蓄電池の需要が高まっているのには上のような理由があるからだと考えられます。以下で、それぞれの理由についてもう少し詳しくご紹介しておきましょう。

理由① 卒FITが理由

上のグラフを見ればわかるように、2019年度は元々右肩上がりであった蓄電池の出荷台数がさらに急増しています。2019年度に蓄電池の出荷台数が一気に伸びたのは、住宅用太陽光発電の卒FITが関係していると言われています。
太陽光発電を導入している方であれば『卒FIT』や『2019年問題』などと言うワードを2018年後半ごろより耳にするようになったのではないでしょうか。これらのワードは、太陽光発電を導入しているご家庭で、2019年後半ごろより固定価格買取制度が10年の期間満了を迎え、終了してしまうことからネット上で使われるようになった言葉です。太陽光発電は、日々の生活に使用する電気を自家発電することができることから、電気代削減が目指せる設備として人気です。さらに、発電した電気のうち家庭では使用しきれない余剰電力は電力会社に買い取ってもらえますので、経済的メリットが非常に大きい住宅設備となっているのです。

FIT期間内であれば、非常に高額な価格で売電ができるため、売電収入が得られるということが太陽光発電の大きなメリットとされています。しかし、FITが終了したご家庭に関しては、大手電力会社の平均で『8円/Kwh』程度にまで売電価格が下がることになるのです。この売電価格は、電力会社から買電する価格よりも大幅に安い価格設定になっているため、今までのように余剰電力を売電していたのでは、経済的なメリットが得られなくなるのです。ここに家庭用蓄電池を連携させると、昼間に発電した余剰分の電力を溜めておくことができ、それを夜間に利用するというサイクルが作れるため、生活にかかる電気代を極限まで削減することができるようになるのです。
こういった理由で、太陽光発電設備を導入しているご家庭が、家庭用蓄電池の導入に踏み切っているのです。

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理由② 高い電気代削減効果が理由

家庭用蓄電池は、もともと自然災害時の停電対策として注目され始めた住宅設備です。しかし、蓄電池の普及とともに高い電気代削減効果を持つことが認識され始め、現在では万一の災害対策としてではなく、日々の電気代削減目的で蓄電池の導入を進める方が増えているのです。

例えば、太陽光発電設備を導入しているご家庭の場合、蓄電池を連携させることで、家計にかかる電気代を0円にすることも不可能ではありません。太陽光発電のみの運用の場合、昼間は自家発電した電気で生活が可能ですが、日射の無い夜間は発電することができず、電力会社から電気を買う必要があります。しかし、蓄電池を導入し太陽光発電と併用すれば、昼間の余剰電力を蓄電池に溜めておき、夜間は蓄電池から電力供給を行うというサイクルを作ることができるのです。
太陽光発電を導入していないご家庭でも、電力会社が作っているオール電化用の電気料金プランを上手に活用することで電気代削減を実現する方も多いです。オール電化用の料金プランは、昼間の電気代は割高になるものの、深夜帯の電気料金単価が大幅に安く設定されています。つまり、格安の深夜電力を蓄電池に溜めておき、それを昼間に使用するというサイクルを作ることで、電気の使用量は同じでも電気代を下げることが可能なのです。ただしこの手法は、ご家庭のライフスタイルによっては大幅な電気代削減効果を享受できない可能性もありますので、蓄電池導入前に慎重に料金シミュレーションを行いましょう。
このような高い電気代削減効果をメリットと考え、蓄電池の導入に踏み切る方が増加しているのです。

理由③ 自然災害の備えとして

もともと災害時の停電対策として非常に有効な設備として注目された家庭用蓄電池ですので、2020年現在でも万一の停電時でも家族の生活を守るために蓄電池を導入したいというお問い合わせは多いです。

日本は、台風や地震などの自然災害が非常に多い国として有名ですが、最近では台風や地震に加えて、ゲリラ豪雨や集中豪雨による水害が急増しています。こういった自然災害時には、ライフラインとなる電力の供給がストップしてしまうことも珍しくないのです。記憶に新しいもので言えば、昨年9月に関東地方を襲った台風で、この台風では千葉県全域に2週間以上にわたる大規模停電が発生してしまいました。
現在の私たちの生活を考えてみると、非常に多くの電化製品に生活を支えられており、停電が発生してしまうと普通の生活を維持することはとてもできないのです。家庭用蓄電池は、その名前から分かるように「電気を蓄えておく設備」ですので、自然災害による停電が発生したとしても、生活に最低限必要な電化製品を動かすための電力を供給することができるのです。さらに、太陽光発電と連携させておけば、昼間は自家発電した電気で生活しながら蓄電池に電気を溜め、夜間は蓄電池の電気で生活するという体制が作れるため、長期的な停電被害が発生しても家族の安全を守ることができるのです。

家庭用蓄電池は、災害大国と呼ばれる日本では、非常にとても心強い設備として人気が上昇しているのです。

理由④ 低価格・省スペースの蓄電池が登場した

①~③の理由に関しては、蓄電池のメリット面が注目され、導入の後押しになったというパターンです。しかし、いくらメリットのある設備でも、導入のためには非常に高額なコストがかかる…となると、ここまで普及することは難しいものです。

上でご紹介したように、家庭用の蓄電池が販売され始めた当初は、300万円以上のイニシャルコストが当たり前で、導入したくても導入できない…という方も少なくありませんでした。しかし、蓄電池の需要の高まりとともに、多くのメーカーが開発・販売に参入するようになり、2020年現在では蓄電池の導入にかかるコストがかなり下がってきているのです。例えば、家電大手のシャープからは本体価格が36万円程度の非常に安価な蓄電池(JH-WB1621)が販売されるようになるなど、現在では蓄電池の導入費用相場はかなり下落しているのです。したがって、上で紹介したメリットを考えれば、十分に回収できる程度のコストになっている考えられるようになっており、多くのご家庭に導入が進んでいるのです。さらに、政府でも蓄電池の普及に力が入れられるようになっていますので、蓄電池の導入時には補助金制度が利用できるのも、導入ハードルが下がる大きな要因になっています。
他には、蓄電池の小型化が進み、屋内設置可能なタイプや屋外でもそこまで広い設置スペースを必要としない蓄電池のラインナップが増加したのも導入する方が増加した要因になっているでしょう。このように、もともと蓄電池の導入時にネックとなっていた「導入コストの高さ」や「設置スペースの問題」が解消されたことが、蓄電池の普及に大きく関わっていると考えられます。

まとめ

今回は、近年その需要が高まっていると言われる家庭用蓄電池について、「実際に蓄電池の需要は高くなっているのか?」「なぜ売れているのか?」ということについてご紹介してきました。

この記事でご紹介したように、右肩上がりに出荷台数が増えていた家庭用蓄電池は、2019年からさらにその人気が加速していると言える状況になっているのです。2019年から蓄電池の需要がさらに高まったのは、太陽光発電を導入しているご家庭で、卒FIT後の電力運用方法を考えた場合、家庭用蓄電池が非常に重要な役割を担うと考えられるようになったからだと言えるでしょう。太陽光発電設備は、太陽光エネルギーを電力に変換する設備ですので、日射の無い夜間などは発電することはできません。FIT期間中であれば、余剰電力は売電すれば良いのでしょうが、卒FITを迎えてしまうと、買電価格よりも大幅に安い売電価格となってしまうため、今までのような運用方法では経済的メリットが得られなくなってしまうのです。そこで、家庭用蓄電池を連携させれば、昼間の余剰電力を夜間に使用できるようになり、極限まで電気代を削減できるという経済的メリットが得られるようになるのです。さらに、万一の災害時でも家族の安全を守るための電力確保もできるようになるため、まさに一石二鳥の住宅設備となるのです。

家庭用蓄電池の需要は、今後さらに高まると予想されており、急激に普及していくことでしょう。しかし、ある程度普及が進んだ住宅設備に関しては、政府による補助金制度が廃止されてしまうことになると考えられますので、蓄電池の導入を検討している方は、豊富な補助金が利用できるうちに導入を進めておくのがオススメです。

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