家庭用・事業用(産業用)の蓄電池の専門店

蓄電池専門店とくとくショップ

0120-054-405

蓄電池コラム

備えあれば憂いなし!災害時における蓄電池のメリットや選び方を徹底解説

カテゴリ:

ここ数年に渡り毎年続く、豪雨や台風、地震等の自然災害によるライフラインの停止は非常に問題視されています。規模が大きければ大きくなるほど復旧も遅くなるため、「いかに自衛するか」が課題といえるでしょう。
そこで注目されているのが、自宅で電気を貯めておける「蓄電池」です。災害時に使用する際にはどのようなものを選び、どのように使っていけばいいのでしょうか?
今回は災害時に使う蓄電池の導入におけるメリットやデメリット、選び方等詳しくご紹介していきます。

蓄電池のメリット・デメリット

まずは蓄電池のメリットとデメリットをおさらいしましょう。

メリット1.災害時の非常用バッテリーとして利用できる

近年、地震や大雨、台風による水害等様々な自然災害が多発しています。ライフラインの中でも大きなウェイトを占めるのが「電気」です。
「蓄電池を家庭にも」と注目を浴び始めたのは2011年に発生した東日本大震災からです。また、災害がなくても日本全国では毎月300件以上の停電が発生しています。
蓄電池は、日頃の節電の他にも、家庭での災害用バッテリーとして活用できます。蓄電池の容量によりますが、エアコン・テレビ・照明・スマートフォンの充電を同時に行っても、5~6時間ほど使えるものが多く、太陽光発電と併用すれば数日間は乗り切れる計算となります。

メリット2.電気料金を低価格に抑えられる

電気料金が安い夜間に電気を蓄電池に貯めておき、昼間にその電気を使うことで日々の電気料金を抑えられます。
電力会社との契約プランを変更する必要はありますが、蓄電池を持っていれば昼間の電気料金と夜間の電気料金の差がそのまま使用料金に反映されるため、非常にお得です。

メリット3. 太陽光発電と組み合わせることで、太陽光で蓄電池に充電が可能

蓄電池と相性が良い機器が「太陽光発電」です。
お家の屋根等につける太陽光発電は、太陽の光で発電し、お家で使用した電気(自家消費)よりも多く発電した分を余剰売電として電力会社に買い取って頂くことが可能です。
昨年より、「2019年問題」の影響からFIT(売電期間)の10年間満了した方が全国で56万世帯あり、その売電価格は「8.5円」、一部のエリアでは7.5円になりました。
この制度により、10年間の満了を迎えた方は、売電金額が1/6程度になり経済メリットが薄れます。
販売するよりも、蓄電池に蓄電する方が賢く電気を使用する事ができる観点から、近年では、太陽光発電で日中の電気を賄い、余った電力で蓄電池に充電を行う「自給自足型」の新しい時代がきております。

デメリット1.蓄電池そのものの価格が高い

経済産業省のデータによると、2015年度の家庭用蓄電池の価格は平均が約22万円/kWh(キロワットアワー・電力量の単位)となっています。2018年になり、日本メーカーが競合しあって蓄電池を開発した結果、15.4~18万円/kWhまで下がりましたが、3部屋ある住宅で容量7.2kWhの蓄電池を購入すると129万円前後となり、決して安いものではないことがわかります。
今後も政府の補助や企業努力である程度まで価格は下がるかもしれませんが、大きな買い物であることには変わりません。

デメリット2.充電回数に限りがある

無限に蓄電と放電を繰り返せるような気がするかもしれませんが、蓄電池にも寿命があります。
蓄電池の寿命は「サイクル」で表記されています。「サイクル」は、充電と放電を1セットとしてとして何回繰り返せるかという回数を指しています。このサイクルはメーカーや環境、使用状況によって大幅に変わってきます。
経済産業省には「蓄電池戦略プロジェクトチーム」と呼ばれる部署があります。その部署が平成24年7月に公開したデータによると、家庭用蓄電池で最も普及している「リチウムイオン」のサイクルは3500回程度だと記載されています。単純計算で1日1サイクルだとしても年数で換算すると10年ほどで寿命がくるということです。

デメリット3.置き場所を確保する必要がある

蓄電池には屋内設置型と屋外設置型の2種類があります。電池を貯めておくものですから、置き場所にはいくつかの条件があります。機種によって差があるためここではどの機種にも当てはまる項目を記載します。

屋外設置型の場合は

・直射日光が当たらないこと
・高温多湿でないこと
・重塩害(海が近い)地域でないこと

主にこの3つが重要な条件だといわれています。

屋内設置型の蓄電池は、屋外型のように環境面に配慮する必要はありませんが、稼働音(運転音)が気になる方が多いようです。約35~40db(デシベル)程度で静かな図書館程度の音ではありますが、寝室や書斎といった騒音に敏感な場所への設置は控えた方がいいでしょう。
また、蓄電池自体の大きさもエアコンの室外機程度の大きさがあり、設置スペースは屋外・屋内共にきちんと確保する必要があります。

「いざという時のため」にはどんな蓄電器がベスト?

1.「普段はどんな目的で電気を貯めたいか?」から考える

蓄電器を設置する目的は「災害時の活用」の他にも、日常で使う電気料金の軽減に使えます。「余剰電力」か「深夜電力」のどちらを活用するかを考え、蓄電池に必要な蓄電容量を計算します。
余剰電力を貯めて売電を行う場合は太陽光発電の発電量や売電量と照らし合わせ、余剰電力の量から蓄電池に必要な容量を判断できます。

電気料金が安い深夜電力を活用する場合は、ご自身やご家族の「ライフスタイル」を改めて見直してみるといいでしょう。家庭で一体どの程度電気を使っているのか、その使用量がわかれば蓄電池の容量も適切なものが選べるはずです。

2.「災害時に何時間何を使いたいか?」から考える

災害時において「具体的に使いたい家電」から必要な容量を逆算して選ぶこともできます。例えば、部屋の照明(100W)、冷蔵庫40L(190W)、テレビ(150W)を10時間使いたい場合、必要な電力は440Wとなります。これらの機器を10時間使いたい時の計算方法は

400W(家電の使用電気料)×10時間(使いたい時間)=4400W(4.4kWh)

となります。もう少し余裕を持って、5kWhの蓄電池を持っていれば理想的でしょう。
他にも夏場に向けてのエアコンやスマートフォンの充電といった消費電力が考えられる場合は、もっと大きな容量が必要になるかもしれません。
具体的な使用量や数字から計算しておくと、いざという時の安心に繋がります。

災害が来る前に!
万が一に備えるためにはどんな蓄電池がオススメ?

1.家全体の電気をバックアップする「全負荷型蓄電池」/h4>

停電が発生すると、瞬時に蓄電池からの電力供給に切り替わるのが「全負荷型」と呼ばれるタイプの蓄電池です。普段とほとんど変わらずに、そのまま家電を使用し続けることができます。
災害時に備えて蓄電池を導入するのであれば、この全負荷型蓄電池がお勧めです。

2.電力を供給するエリアを選んでおく「特定負荷型蓄電池」/h4>

全負荷型蓄電池に対し、あらかじめ選んでおいたエリア(部屋)だけ引き続き家電が使える「特定負荷型蓄電池」も災害用として普及しています。全負荷型蓄電池ほど価格が高くなく、容量も少なめですが、いざという時の緊急使用としては十分だといわれています。
予算があまり取れない、災害時だけ蓄電池を使用したいという場合には特定負荷型蓄電池も検討してみるといいでしょう。

災害時にも使える家庭用蓄電池には補助金が利用できる!

近年多発する災害に備えて、家庭用蓄電池を購入する方も増えています。その需要を受け、国や地方自治体からはある程度の補助金が出る仕組みになっています。
その補助金について、詳しく見ていきましょう。

1.「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金(SII)」

国が導入している補助金です。条件をご紹介します。
・補助金の対象:10kW未満の家庭用太陽光発電を既に設置している人(既設者)またはこれから設置する人(新規設置者)
・補助額:上限60万円(蓄電池の種別・容量により補助額は異なる)

2.地方自治体からの補助金

蓄電池の補助金は国からの他にも全国の地方自治体から独自に交付されています。しかし、補助金制度の有無やその条件に関しては各地方自治体によって異なり、全ての地域で補助金が受け取れるわけではありません。
設置する地域で補助金が交付されているかどうかを知りたい方は、管轄の地方自治体に問い合わせてみて下さい。

まとめ

近年多発する自然災害は年を追うごとに悪化している傾向があるといわれています。特に2018年に頻発した台風や豪雨、地震による停電は記憶に新しく、災害時に備える必然性を知るきっかけともなった年でした。
日頃から備えておくことにより、災害による不安を軽減することができます。特に電力は災害の情報を知るために必要なライフラインのため、できるだけ欠かさないようにすると安心です。
この機会に、ぜひ災害時に使える蓄電池の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

コラム一覧



ミラブルプラス

こちらのお問い合わせフォームからご連絡いただき、蓄電池をご契約された方先着10名様にミラブルPlusプレゼント!

必須お名前
任意電話番号
必須メールアドレス

  • 月別アーカイブ

  • カテゴリー

  • タグクラウド