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蓄電池コラム

売電制度がなくなった後は蓄電池が救世主となる

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現在、住宅用太陽光発電の場合、作り出した電力を住宅の中で使い、余剰電力を売電して収入を得ることができます。そして太陽光発電システムの導入には大きな費用がかかりますが、売電収入によってシステムの導入費用を償却することを考えることができます。

しかしシステムの導入費用の償却を考えることができるのは、定価格買取制度によって電力会社から購入する電力に比べて、売電するときの電力の値段が高いためです。そのため、電力会社から電力を購入するよりも自分で電力を作り出した方がお得ということになっているのです。

しかし固定価格買取制度は永久的な制度ではなく、制度が開始されて10年となる2019年には買取期間が終了してしまいます。そして買取期間が終了してした後、電力会社から購入する電力と売電するときの電力の価格が現在と逆になり、電力会社から購入する電力の方が安いと状態になることも考えられるのです。

そのため2019年が近づくにつれて、蓄電池に注目が集まるようになっています。

電力の買取期間が終了し、売電制度が終了した場合、作り出した電力はすべて自宅で使い、光熱費が削減されることが望ましいといえるでしょう。

しかし日中、太陽光発電システムで作り出した電力をリアルタイムで使い切ることは難しいでしょう。しかし蓄電池があれば、余った電力を蓄電池に貯めておいて夜間や天候が悪く、太陽光発電システムの発電量が少ないときに利用することができます。

蓄電池はメーカーごとに電力容量の異なるものなど、様々な蓄電池が発売されており、価格も数十万円から100万円以上のものまで幅がありますが、現在、人気となっているのが、パワーコンディショナに蓄電池を搭載したハイブリッドパワコンです。

太陽光発電システムでつくられた電力は、直流のため、住宅内で使用するにはパワーコンディショナで交流に変換する必要があります。しかしハイブリッドパワコンは、直流電流をそのまま蓄電池に貯めることができるため、パワーコンディショナと蓄電池の役割を1台でこなすことができます。

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