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蓄電池コラム

2019年度家庭用蓄電池の価格相場まとめ どのメーカーがコストパフォーマンスが良いと言えるのか

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家庭用蓄電池の導入を考えている方であれば、どのメーカー、どの機種を選択するのが最も自分にとってお得になるのかということが気になるのではないでしょうか?東日本大震災を契機に、一般家庭でも普及が進んでいる蓄電池は、多くのメーカーが参入しており、どれか一つを選ぶのが非常に難しい…という声はよく耳にします。当然、ご家庭によってライフスタイルが異なりますので、「どのメーカーのどの機種が良い!」と一概に決めつけることもできませんし、蓄電池の導入費用は、機種の容量や設置工事費用などで大きく変わってしまうため、相場なども掴みにくいものなのです。

そこでこの記事では、現在人気の蓄電池メーカーについて、人気機種のおおよその価格相場をご紹介していきます。蓄電池の導入を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

主要メーカーが販売する蓄電池の価格相場

それではまず、現在の家庭用蓄電池業界における主なメーカの価格相場について、人気製品をピックアップしご紹介しておきましょう。ちなみに、蓄電池の価格については、導入時の設置工事費用が含まれた価格になっているのが一般的です。下で紹介する価格も、工事費込みの一般的な価格相場となります。

蓄電池の種類 蓄電容量 価格相場
パナソニック「スタンドアロン蓄電池」 5.0kWh 約80万円
京セラ「EGS-LM72BⅡ」 7.2kWh 約141.7万円
オムロン「住・産共用フレキシブル蓄電システム」 9.8kWh 約142.8万円
シャープ「クラウド蓄電池」 4.2kWh 約122.8万円
東芝「エネグーン」 6.6kWh 約151.9万円
NEC「小型蓄電システム」 7.8kWh 約161.4万円
Qセルズ「ハイブリッド蓄電システム」 5.6kWh 約100万円
Looop「蓄電ハイブリッドシステム」 4.0kWh 約120万円

家庭用蓄電池は、上の表のように製造メーカーや機種によってかなり価格相場が異なります。しかし、単純に安ければ良い蓄電池という訳ではなく、保証内容や蓄電容量、寿命や付属機能なども異なりますので、「自分のライフスタイルに合っているものはどれか?」ということや、「災害による停電に備えるため。」「太陽光発電と連携し日々の光熱費を削減するため。」などの導入目的をよく考えて、自分に最適な製品を選ばなければいけません。

1kWhあたりの価格にも注目しましょう

上で紹介した価格相場は、設置工事費まで含めた一般的な製品ごとの導入費用となります。当然、製品によって蓄電容量が大きく異なりますので、ここではそれぞれの製品について「1kWhあたりの価格」も紹介しておきます。この価格相場にも設置工事費を含めます。

蓄電池の種類 1kWhあたりの価格
パナソニック「スタンドアロン蓄電池」 約16万円/kWh
京セラ「EGS-LM72BⅡ」 約19.7万円/kWh
オムロン「住・産共用フレキシブル蓄電システム」 約14.6万円/kWh
シャープ「クラウド蓄電池」 約29万円/kWh
東芝「エネグーン」 約23万円/kWh
NEC「小型蓄電システム」 約20.7万円/kWh
NEC「小型蓄電システム」 約20.7万円/kWh
Qセルズ「ハイブリッド蓄電システム」 約18万円
Looop「蓄電ハイブリッドシステム」 約30万円/kWh

各蓄電池の1kWhあたりの価格相場は上表の通りです。家庭用蓄電池は、蓄電容量が大きく、機能や保証が充実しているものほど価格が高くなる傾向があります。したがって、ご家庭の生活習慣を考えて、必要以上の蓄電容量を備えている蓄電池を導入したとしても決してコストパフォーマンスは良くなりません。逆に、いくら安い蓄電池だとしても、蓄電容量が足りない場合には、充放電を繰り返すこととなり、蓄電池の寿命を縮めてしまう原因となります。
蓄電池を導入する場合には、普段の生活の中で使用する電力を計算し、それに最適な容量を備えている製品を選ぶのがオススメです。そのうえで、製品ごとの機能や保証期間を比較して検討するのが良いでしょう。

蓄電池の導入には補助金が利用できる場合がある

ここまでは、いろいろな蓄電池の価格相場についてご紹介しました。上で紹介したように、家庭用蓄電池は安いものでも100万円近くの出費となりますので、決して安い買い物ではありません。そこで、蓄電池の導入を考えている方は、国や地方自治体が行っている補助金制度の利用を考えてみるのも良いと思います。

例えば、2019年度で言えば、一般社団法人環境共創イニシアチブの「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」という補助金制度が作られており、この補助金は補助額の上限が60万円と非常に高額だったこともあり、蓄電池の導入を検討していた人にとっては非常にありがたい制度になったと思います。現在、蓄電池の導入は国が普及推進していることもあり、毎年さまざまな補助金制度が設けられています。したがって、蓄電池の導入を検討した場合には、販売店の方に「利用できる補助金はあるか?」確認することがオススメです。

また国が運営する補助金以外にも、地方自治体が蓄電池の補助金制度を設けている場合がありますので、蓄電池の導入を考えた際には地方自治体の窓口などで確認しましょう。

関連記事:【2019年版 補助金・助成金情報】関西電力サービスエリアでお得に蓄電池を設置する方法

補助金は対象機種が絞られることもある

蓄電池の導入には、補助金が利用できる場合もありますが、「対象機種が限定される場合がある」という点は注意が必要です。

例えば上で触れた、一般社団法人環境共創イニシアチブの「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」は、補助金額は大きいものの、太陽光発電との併用が前提となるということや、対象となる蓄電池のメーカーや機種が指定されるといういくつかの制限があります。つまり、蓄電池の導入ハードルを下げてくれる各種補助金制度ですが、細かな規定に従わなければ補助金を申請することが出来ないのです。
こういった補助金は、消費者にとって非常にありがたい制度となりますが、「どのような条件なら支払ってもらえるのか?」「どの機種なら補助対象となるのか?」ということもきちんとチェックしておきましょう。参考として、「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」での補助対象となるメーカーと機種をいくつかご紹介しておきます。

メーカー 品番
オムロン 「KPACーA25ーPKGーMM」「KPACーA40ーPKGーMM」「KP96S2ーPKGーMMB」など
ニチコン 「ESSーU2X1」「ESSーU2LS」「ESSーT1M1V」など
パナソニック 「PLJーB3105N1050」「PLJーB21」「PLJー255338KN1」など
京セラ 「EGSーML1200」「EGSーML0650」など
Looop 「LPーPKGーHB0101」

補助対象となる機種は他にもたくさんありますので、環境共創イニシアチブの公式サイトでご確認ください。

参考:補助金対象機種について

補助金申請の注意点

「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」は、蓄電池導入の際に非常にありがたい補助金制度です。ただし、この補助金に関しては、末日までに蓄電池設置工事を完了することが補助金適用の条件となりますので、期日から1ヶ月ほど余裕を見ておかなければ工事が間に合わない可能性もあります。補助金が適用できるかどうかは、販売店の方に直接確認してください。

まとめ

今回は、家庭用蓄電池の価格相場や利用できる補助金制度についてご紹介しました。近年では、自然災害時の停電に備える目的や、日々の光熱費削減を期待して…など、さまざまな目的で家庭用蓄電池の導入を進めるご家庭が増加しています。もともと産業用のバックアップ電源として活用されてきた蓄電池ですが、一般住宅での需要が高まるにつれ、徐々に価格が下がってきて導入しやすい価格になってきたことが人気の理由のひとつにもなっています。
しかし、この記事でもご紹介したように、蓄電池の導入には100万円を超える費用が必要になることが一般的です。したがって、出来るだけ安く導入したいと考えるあまり、導入してみると蓄電容量が足りなくて使い勝手が悪い…なんて事態になる方も少なくありません。蓄電池を導入する場合には、価格の安さだけで選ぶのではなく、本当に必要な蓄電容量を計算し、機能や保証などを総合的に考えて選ぶようにしましょう。

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